トップ > HOME'Sリサーチ > 賃貸 > 一人暮らし社会人の1割が「会社の家賃補助が無くなって家賃負担が苦しい」と回答

2009年4月23日
不動産ポータルサイトの「HOME'S」は、毎日コミュニケーションズと共同で、20代を中心とした一人暮らしの若手ビジネスマンを対象に住まいに関する意識調査を実施しました。
このたび、その調査結果をまとめましたのでご報告いたします。


現在一人暮らしの社会人男女に、「収入に対する現在の住まいの家賃負担感」について回答してもらいました。
一人暮らし社会人女性の69.3%、一人暮らし社会人男性の54.2%が「収入に対して現在の家賃額が負担になっている」と回答しています。

家賃額が負担となっている理由について、男女共に15%以上が「家賃補助、家賃手当てなどが減額された(無くなった)」と回答。「転職で収入が下がった」という回答者も全体の約15%に上ります。
男女別に見たところ、特徴的なのは「資格・語学の勉強を始めてお金がかかるようになった」と回答している割合は女性は男性の半分以下。その一方で「これまで当てにしていた実家からの援助が減った(無くなった)」、「深く考えずに高額家賃の物件を契約してしまった」という回答は女性の方が男性を大きく上回っています。
自己収入でまかなえる範囲の家賃以上の物件を補助や援助を当てにして契約してしまうと、不況や環境の変化などで補助・援助が無くなった時に一気に負担感が増す結果となってしまっているようです。

それでは、「収入に対して負担と感じている」家賃とは実際はどの程度のものなのでしょうか。
一般的に家賃の目安は「収入の3分の1」と言われていますが、ここで回答者の実際の収入に対する家賃の割合を見ていきたいと思います。

やはり「現在の収入に対して家賃が負担となっている」と感じている人々の収入に対する家賃の平均割合は、目安である「収入の3分の1」を超えてしまっているようです。
また、注目したいのは男女共に「現在の家賃でちょうど良い」と思っている人々の収入に対する家賃の平均割合は28%程度に留まっていること。
今後住まいを探される時には、「家賃目安は収入の3割未満程度」を一つの目安にしておけば職場環境や転職などによる収入の変化、また支出額の思わぬ増加にも対応できる一人暮らし社会人ライフが送れそうです。